社章の種類はどんなものがある？社章にまつわる面白コラム

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社章の種類はどんなものがある？社章にまつわる面白コラム

社章にはいろいろな種類がある

「社章」とは会社の記章のことです。企業によっては社章を作っているところがあり、その種類も様々です。デザインはもちろんその企業の名前や特色、テーマなどをモチーフにして作られますので、家紋のように種類が決まっているというわけではありません。

社章の種類は、主に材質によって分けられます。社員のランクによって、シルバーやゴールドのメッキ、またはコンビなどで仕上げている場合や、重役クラスになると金やプラチナで制作したバッジをつけている企業もあります。

また質感にも様々なものがあって、がっしりとしたメリハリのあるものから、ぽってりとした温かみのある質感、伝統工芸を意識したものなど、企業のイメージに合わせて多彩なタイプのものが作れます。

ちなみに社章は、企業によって「徽章」と呼んでいるところもあり、どのような違いがあるのか疑問に思う人もいるでしょう。社章は会社のマークやバッジそのものを指しますが、徽章は社員のランクごとに分かれているバッジを指すため、似ていますが意味合いに違いがあります。徽章は帽子につけることもあるそうです。

これから会社のバッジを製作したいと考えている場合、まずはデザインから考えていきます。デザインは製作会社にデザイナーがいる場合もありますし、自分でデザイナーを見つけてデザインしてもらい、そのデザインを持ち込んで製作だけお願いすることも可能です。

製作日数は製作会社によって異なりますが、最短7日で作れるところもあるようですので、急ぎの依頼でも安心してお願いできます。

社章のメリットは意外と多い

襟元についているただの小さなバッジと思う人もいるかもしれませんが、企業が自分の会社のマークを作ることにはメリットがたくさんあります。

一つは「会社の信頼度が上がる」ということです。社のマークを作っていると、しっかりした企業だというイメージを与えることができますし、バッジをつけて営業をしている社員を見れば、「自社に自信と誇りを持って営業しているんだな」と思われます。

また社章は、会社の知名度を上げる役割も果たしてくれます。新しい会社でも、営業や打ち合わせなどで社章を付けて毎回参加することで、「あのバッジを付けているから○○社の人だな」と分かってもらえるため、新規企業や他社と関わることの多い会社は社章をつけるとよいでしょう。

社章を付けることのメリットは、他社に対するものだけではありません。例えば、他企業の社員が出入りすることの多い企業の場合、イベントなどで大勢の人がやってくると、自社の社員か他社の社員か判断できないことがあります。受付処理をしたり、ネームプレートなどを渡したりして管理するのが大変な場合でも、社章を付けている人はすぐ自社の社員だと分かるので、フリーパスさせることが可能です。そしてその分受付の人員を少なくすることができるので、業務効率化に大きく役立ちます。

そのほか、バッジを付けていることで自分がどこの社員であるかということが一目瞭然なので、社員自身の意識が高まり、公共の場でのマナーをしっかり守るようになるという効果が期待できます。営業中に買い食いをしたり、公共交通機関でのマナー違反などをしたりする回数が減ることとなるでしょう。

また、困っている人を助けるなど良い行いをした時も、バッジをつけていることで「○○の社員さんが助けてくれた」と印象づけることができます。意外と周囲の人は会社員が付けているバッジに注目していて、バッジを見て苦情やお褒めの言葉を直接会社に連絡してくることも多いようです。

社章を失くしてしまったら？

社章はその会社の顔といっても過言ではありませんので、管理は徹底して行わなければなりません。留め金の部分にもいろいろな種類があって、安全ピンのように衣類に刺して留め具に引っ掛けるタイプのものもあれば、針の部分を挿しネジタイプの留め具で留めるものもあります。

後者のほうが取れにくく、またスーツによってはバッジを付けるための穴があらかじめ空いているものもあり、生地に負担をかけずに済むため便利です。しかし、付け替えたときや何らかの衝撃で外れてしまい、紛失してしまうことがまれにあるようです。

社章の紛失についてはそれぞれの企業によって対処が異なりますので、詳しくは社則を確認するのが一番ですが、仮に紛失してしまったとしても、解雇されるようなことはないのが一般的であると思われます。

ただし、始末書を書き新しいバッジの代金と罰金を支払う必要があるなど、何らかの罰が与えられることは覚悟しなければなりません。「もし紛失したバッジを悪用して事故や犯罪が起きてしまった場合には、自分が責任を取る」という書類を書かなければならない企業もあります。

また、企業によってはバッジをなくしたことが記録に残されており、人事異動の際の査定に少なからず影響するという会社もあるようですので、バッジの管理はしっかり行うように日頃から意識しましょう。