社章はその作成価格がリーズナブルだが得られる効果は大きい。

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社章はその作成価格がリーズナブルだが得られる効果は大きい。

社章の必要性

一昔前には職員が揃った社章をつけないことも多くありました。これは新しい企業でそのようなところまで余裕がなかったり従業員の数が少ない企業であるために必要ないと考えられたりと言うことが原因としてありました。しかし、最近はその必要性が再度考え直されて、作成する企業も増えています。胸元についているたった１センチメートルから２センチメートルのものでありながら、様々な役割を果たしてくれています。

まずは、会社のマークを胸につけていることにより宣伝効果と信頼度の上昇という効果があります。胸縮めなバッジですが、意外と目につくものです。そのために、目に入るとそこに書かれた会社名やロゴの意味を考えるものです。そしてそこで目にすることで企業名がインプットされるものなのです。そして、そのような会社の看板を背負ったものを胸につけて仕事をしているということは会社が認めた安心できるサービスを行える人間だという証明にもなります。そのため、その人自身の安心感や信頼度も高くなりますし、相手にとってもあなたのことをそのような目で見て話を聞けるようになります。この安心感や信頼というものはビジネスにとってとても重要なものです。やはり契約というのは締結前には見えない要素も多く、相手を信頼して行う部分が大きいです。そのため、交渉の中で「この人が言うならば間違いない」と思えることが重要で、そこに社章が付いていることも大きな役割を果たしています。

このように社外の人との交渉時や面会時に初めてながらに距離を縮めたり、不信感を取り除くことに社章はとても有効です。もちろんその後の交渉も重要ですが、スタートの段階でのマイナスの印象は大幅に取り除くことができます。

社章で生まれる団結力

学生時代に、制服を着用することで自分がその学校の生徒であるという帰属意識が高まり、自然と周囲との団結力や拘束力が生まれます。制服を着用するということは、その学校の生徒であるということが一目でわかるため無意識のうちに少しずつ学校への帰属意識が高まりますし仲間との団結力が高まっていきます。そうすると、学校行事の盛り上がりも大きくなりますし、学校のイメージが悪くなるようなことを避けようと無意識に思うようになります。例えば極端な風紀違反をしないように心がけたり校則を守ったり、学業にも部活にも熱が入るようになったりという良い効果が生まれます。

これと同じことが社章を身につけることで起こります。胸元に会社のマークをつけることで外で仕事をする際にその会社の代表として仕事をしているという意識が芽生えます。会社の名前を傷つけない仕事をしようという思いが芽生え、仕事をする際にも言葉遣いや相手への配慮を自然と徹底することができるようになります。また、会社が自分を認めてくれているという意識を持つきっかけともなり、仕事への責任と同時に自信も持つことができるようになりす。そして、会社の一員であるという意識も持つことができるようになり、帰属意識も高くなるきっかけとなります。帰属意識が高まることで、同僚や上司に誇れる仕事をしたいという意識の芽生えにもつながります。団結することもできるので仕事のミスにおいても互いに助け合う姿勢が生まれやすくなりますし、職場内のムードもよくなるので職員の退職防止にも効果があります。

社章の価格とそのコストパフォーマンス

社章を作る際の価格というのはその素材やサイズ、作成する個数によって変わります。大口発注であればその分１個あたりの価格は抑えることができますし、素材もメッキのものであればリーズナブルに仕上がります。また、作成をするにあたっては作成費用だけでなく、型を作成するための代金が別に発生します。この型代が作成する型の内容によって変わってきます。複雑なものになれば価格も上がりますので、最終的なトータルでの１つあたりの価格は型代と作成や業務の留め具といったものによって変わってきます。

もちろん注文するメーカーによっても必要となる費用は異なります。さらに価格だけでなく仕上がりにも差があります。ですから可能であれば見本を確認して信頼できるメーカーであり、なおかつ価格としても納得できるところを探して注文することが理想的です。そのためにもできるだけ比較検討をして探すことが望ましいです。また、メーカーによっては小口発注を受け付けていなかったり小口発注は割高に設定されていたりすることもあります。そのため注文数によっても発注先を検討する必要があります。

このように発注先を考えたり価格の見積もりを出したりと何かと手間がかかるものですが、社章をつけることによって得られる効果はとても大きくコストパフォーマンスとしてはとても高いものであると言えます。そこで、これから導入を検討している企業はぜひとも社外へのアピールと社内の帰属意識の高まりや業務の質の向上のために積極的に取り入れていくことが望ましいと言えます。